今の「総合内科専門医」に占める所属機関の割合が将来も変わらないと仮定すると，この供給可能な「総合内科専門医」の約4分の１の教育病院・大学病院勤務の総合内科専門医（約7500人）が，初期研修医と内科専門後期研修医の合計18000人の教育を担当すると仮定すると，総合内科専門医1人に対する研修医の人数は24人であり，これは研修医に対する内科教育の水準の維持には妥当な教育医の割合と考えられる。また，約半数を占めると推定される一般病院勤務者約15000人，約14の診療所勤務医約7500人は，人口10万人当たりでは約125人と約625人に相当する。前述のごとく推計した将来の人口10万人当たり病院勤務内科系医師389人，診療所勤務内科系医師412人に占める「総合内科専門医」の割合は，診療所勤務66人に１人，病院勤務医31人に1人の割合となる。地域性や病院の規模などで一律には論じ得ないが，この割合は地域，地域医師会や病院の単位あたりほぼ1人以上の指導的医師としての「総合内科専門医」が存在することを意味し，前述した望まれる総合内科専門医の必要数の範囲内の値なのであります。すなわち，地域での内科系のかかりつけ医プライマリーケア医である診療所勤務医でも内科系診療，急性疾患・救急疾患の基幹病院への紹介機能などの役割をもつ内科系病院勤務医においても「総合内科専門医」が終生教育，コンサルテーション，診療指導などで指導医的役割を果たすためには妥当な割合と考えられる。。